【重要なお知らせ】

大学院説明会2025は5月10日(土)、名古屋大学環境総合館で。専攻・講座説明会も同日開催します。

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名古屋大学 大学院 環境学研究科社会環境学専攻

進学希望の方へFor Prospective Students

入試Entrance Exam

博士前期課程及び博士後期課程の入学試験を、8月頃と2月頃に実施しています。
選抜には、一般選抜、留学生特別選抜、社会人特別選抜があります。
詳細は環境学研究科ウェブサイトの入試のページをご覧の上、掲載されている募集要項をご確認ください。

入試ページを見る

学修・研究支援についてSupport

1.

入学料・授業料免除

名古屋大学は独自の制度として、入学料免除(徴収猶予)・授業料免除を実施しています。
大学院進学の場合、経済的理由により授業料の納付が因難であり、かつ学業優秀と認められる学生、および特別の事情(例えば風水害等の被害)により、納付が著しく困難であると認められる学生については、選考の上、入学料や授業料の全額又は半額が免除される場合があります。

2.

各種奨学金

奨学金制度も充実しています。
日本学生支援機構の奨学金、地方公共団体や民間の奨学事業団体の奨学金のほか、以下に挙げた大学ならびに研究科独自の奨学金制度があります。

➀名古屋大学学術奨励賞奨学金
博士後期課程の学生を対象とした奨学金で、年間で50万円が支給され、給付型(返還の必要なし)のものです。

➁大学院環境学研究科 次世代環境人材育成奨学金
環境学研究科が独自に創った制度です。対象は博士前期課程の学生で、年間40万円が支給されます。博士後期課程に進学した場合は、年間120万円の支給となります。この奨学金は給付型で返還の必要はありません。

➂東海国立大学機構メイク・ニュー・スタンダード次世代研究事業
東海国立大学機構が実施する制度です。知識基盤社会を先導していく、あるいは世界・日本が直面する課題を解決するといった、さまざまな形態で将来の社会に貢献する博士人材を育成していくことを目的としています。支援内容としては、研究専念支援金18万円/月、研究費25万円/年が支給されます。

3.

研究・学業支援

環境学研究科では、学生研究活動支援事業にも力を入れています。例年1件につき約20~30万円、5 ~10件程度を支援しています。
このほか、全学的な制度として短期留学派遣制度があります。期間は1年以内で、渡航先によって異なりますが、奨学金として6~10万円/月が支給されます。

留学生の方へInternational Students

名古屋大学環境学研究科は、国際色豊かな大学院です。
社会環境学専攻では、半数以上の学生が海外からの留学生であり(52%/2024年10月時点)、国際室が中心となって、留学生に対して手厚いサポートを提供しています。詳細は、国際室のウェブサイトをご覧ください。

国際室ウェブサイトを見る

 

もし、日本語に不安があったとしても、日本語能力を高めるためのコースを大学で提供していますし、環境学研究科には英語の授業や、(参加者に応じて)英語対応をしている授業もありますので、入学/学位取得をあきらめる必要はありません(実際に、多くの学生が、英語だけで修士号・博士号を取得しています)。

博士前期課程及び博士後期課程の入学試験は、8月頃と2月頃に実施されています。詳細は環境学研究科ウェブサイトの入試のページをご覧の上、掲載されている募集要項をご確認ください。

入試ページを見る

 

また、まずは大学院研究生をご希望の場合は、環境学研究科ウェブサイトの大学院研究生のページをご覧ください。

大学院研究生ページを見る

社会人の方へWorking Adult Students

環境学研究科では、社会人特別選抜枠を設けるなど、社会人の皆さんが応募しやすく、また入学後学修しやすい環境整備に努めています。「短期修了」、「長期履修」の制度の活用や、状況に応じてオンライン対応などが可能な場合もありますので、リスキリングやキャリアパスの一環として、是非ご検討ください。
詳しくは、指導を希望する教員にご相談ください。本サイトの「講座・教員」のページに各教員の紹介があります。

博士前期課程及び博士後期課程の入学試験を、8月頃と2月頃に実施しています。選抜には、社会人特別選抜もあります。詳細は環境学研究科ウェブサイトの入試のページをご覧の上、掲載されている募集要項をご確認ください。

入試ページを見る

進路についてCareer Path

社会環境学専攻の博士前期課程の修了生は、博士後期課程に進学するほか、大学、国の省庁、地方公共団体、民間企業、NGOなど、様々な進路で活躍しています。
最近の修了生の進路としては、例えば次のようなものがあります。
湖南工業大学 (China)、農林水産省、三重県鳥羽市役所、日本アイ・ビー・エム(株)、日本ガイシ(株) 、日本放送協会(NHK)、中国電力(株)、近鉄グループホールディングス(株)、応用地質(株)、 有限責任あずさ監査法人、国際環境 NGO FoE Japan。
博士後期課程の修了生・満期退学生の進路も多様ですが、大学などの研究機関が多くなっています。