著作
著書
- 増沢陽子(2010)「環境法(Ⅰ)原則」竹内恒夫・ 高村ゆかり・溝口常俊・川田稔編『社会環境学の世界』 日本評論社, 67-84
- 増沢陽子(2006)「環境情報」環境経済・政策学会編,佐和隆光監修『環境経済・政策学の基礎知識』有斐閣,264-265
論文
- 増沢陽子(2022)化学物質環境条約の最近の動向と日本―ストックホルム条約を中心に. 環境管理58(2), 35-38
- 増沢陽子(2021)EUにおける戦略的環境アセスメント制度の現在及び今後の可能性. EU法研究9,6-29
- 増沢陽子(2020)化学物質規制―POPs条約・水俣条約を中心に. 環境法政策学会編『日本における環境条約の国内実施』(環境法政策学会誌23), 67-82
- 増沢陽子(2019) EUにおける環境規制―より良い規制政策の下での評価制度と環境規制. 大久保規子他編『環境規制の現代的展開――大塚直先生還暦記念論文集』(法律文化社) , 377-394
- 増沢陽子(2016)水銀に関する水俣条約とその国内実施. 法学教室427, 52-57
- 増沢陽子(2016)日本における化学物質規制の到達点と課題. 環境法政策学会編『化学物質の管理 その評価と課題』(環境法政策学会誌19), 3-29
- 増沢陽子(2013)化学物質規制に関する国際条約の国内実施―ストックホルム条約の実施と国内法への影響.論究ジュリスト7号, 30-36
- 増沢陽子(2012)有害性情報の行政利用をめぐる法的問題に関する一考察.環境法政策学会編『公害環境紛争処理の変容:その実態と課題』(環境法政策学会誌15), 209-223
- 増沢陽子(2012)化学物質管理に係る国際条約等の展開と国内法.新美育文・松村弓彦・大塚直編『環境法大系』商事法務, 857-879
- 増沢陽子(2010) ストックホルム条約の国内実施―国内環境法の視点から. 新世代法政策学研究9号,217-244
- 増沢陽子(2009) EU環境規制と予防原則. 庄司克宏編著『EU環境法』慶應義塾大学出版会, 151-184
- 増沢陽子(2009)環境法におけるリスク管理水準の決定方法:現状と今後の方向. 松村弓彦編著『環境ビジネスリスク―環境法からのアプローチ』産業環境管理協会, 69-84
- 増沢陽子(2008)REACH規則制定後の動向―欧州の化学物質法と日本. 環境管理44(9)、66-72
- 増沢陽子(2007)環境リスクコミュニケーションの推進と法.柳憲一郎・岩間徹編『環境リスク管理と法―浅野直人先生還暦記念論文集』慈学社出版,2007,68-85
- 増沢陽子(2007)EU化学物質規制改革における予防原則の役割に関する一考察.鳥取環境大学紀要5,1-15
- 増沢陽子(2005)環境リスク管理と製品表示.環境管理41(12),56-62
- 増沢陽子(2005)情報手法による化学物質のリスク管理~カリフォルニア州プロポジション65の経験から~.鳥取環境大学紀要3,59-72
- 増沢陽子(2001)化学物質規制の法.環境法政策学会 誌4(環境法政策学会編『化学物質・土壌汚染対策と法政策』),1-8
- 増沢陽子(1999)「リスク認識」の観点からみた廃棄 物処理施設立地手続のあり方.日本土地環境学会誌 6,42-57