著作

著書

• 増沢陽子（2010）「環境法（Ⅰ）原則」竹内恒夫・ 高村ゆかり・溝口常俊・川田稔編『社会環境学の世界』 日本評論社, 67-84
• 増沢陽子（2006）「環境情報」環境経済・政策学会編，佐和隆光監修『環境経済・政策学の基礎知識』有斐閣，264-265

論文

• 増沢陽子（2022）化学物質環境条約の最近の動向と日本―ストックホルム条約を中心に. 環境管理58(2), 35-38
• 増沢陽子（2021）EUにおける戦略的環境アセスメント制度の現在及び今後の可能性. EU法研究9,6-29
• 増沢陽子（2020）化学物質規制―POPs条約・水俣条約を中心に. 環境法政策学会編『日本における環境条約の国内実施』（環境法政策学会誌23), 67-82
• 増沢陽子（2019)　EUにおける環境規制―より良い規制政策の下での評価制度と環境規制. 大久保規子他編『環境規制の現代的展開――大塚直先生還暦記念論文集』（法律文化社） , 377-394
• 増沢陽子（2016）水銀に関する水俣条約とその国内実施. 法学教室427, 52-57
• 増沢陽子（2016）日本における化学物質規制の到達点と課題. 環境法政策学会編『化学物質の管理　その評価と課題』（環境法政策学会誌19), 3-29
• 増沢陽子（2013）化学物質規制に関する国際条約の国内実施―ストックホルム条約の実施と国内法への影響．論究ジュリスト7号, 30-36
• 増沢陽子（2012）有害性情報の行政利用をめぐる法的問題に関する一考察．環境法政策学会編『公害環境紛争処理の変容：その実態と課題』(環境法政策学会誌15), 209-223
• 増沢陽子（2012）化学物質管理に係る国際条約等の展開と国内法．新美育文・松村弓彦・大塚直編『環境法大系』商事法務, 857-879
• 増沢陽子（2010） ストックホルム条約の国内実施―国内環境法の視点から. 新世代法政策学研究9号，217-244
• 増沢陽子（2009） EU環境規制と予防原則. 庄司克宏編著『EU環境法』慶應義塾大学出版会, 151-184
• 増沢陽子（2009）環境法におけるリスク管理水準の決定方法：現状と今後の方向. 松村弓彦編著『環境ビジネスリスク―環境法からのアプローチ』産業環境管理協会, 69-84
• 増沢陽子（2008）REACH規則制定後の動向―欧州の化学物質法と日本. 環境管理44(9)、66-72
• 増沢陽子（2007）環境リスクコミュニケーションの推進と法．柳憲一郎・岩間徹編『環境リスク管理と法―浅野直人先生還暦記念論文集』慈学社出版，2007,68-85
• 増沢陽子（2007）ＥＵ化学物質規制改革における予防原則の役割に関する一考察．鳥取環境大学紀要5，1-15
• 増沢陽子（2005）環境リスク管理と製品表示．環境管理41(12)，56-62
• 増沢陽子（2005）情報手法による化学物質のリスク管理～カリフォルニア州プロポジション65の経験から～．鳥取環境大学紀要3，59-72
• 増沢陽子（2001）化学物質規制の法．環境法政策学会 誌4(環境法政策学会編『化学物質・土壌汚染対策と法政策』），1-8
• 増沢陽子（1999）「リスク認識」の観点からみた廃棄 物処理施設立地手続のあり方．日本土地環境学会誌 6，42-57